ポートフォリオ【2020年8月13日時点】

現預金100％からの離脱を宣言し、2020年3月から株式投資を始めました。
株式投資を始めた流れとポートフォリをご紹介しようと思います。

現預金100％からの離脱を決断した２つの理由

私は今まで、会社員として働いて得た収入を全て銀行口座に預け、貯金を増やしてきました。
自分のお金は、銀行通帳を見ればすぐに確認できました。

記帳された貯金額が増えていく過程を眺めることはとても気持ちの良いものです。

100万円貯まった！
200万円達成した！

と通帳を眺める作業は楽しかった。

そんな現預金100％主義だった私が、株式投資への資産運用を始めた理由は２つあります。

それは、

インフレリスクがある
銀行の金利が低すぎてお金が増えないため

です。

1. インフレリスクがある

最近モノの値段が上がったと感じることはないでしょうか。

モノの価値が上がり、お金の価値が下がることをインフレと言います。
逆に、
モノの価値が下がり、お金の価値が上がることをデフレと言います。

例えば、

10年前に100円だったジュースが、10年経った今、150円になっていたとします。
10年前に比べ、ジュース（モノ）の価値が+50円になりました。

これをインフレと言います。

日本では近年、インフレではなくデフレ傾向ですが、世界ではインフレが進んでおり、現金で100万円持っていても数年後には100万円の価値がなくなっている場合があります。

現金のみで保有していることは、資産価値を下げるリスクにもなるんです。

2. 銀行の金利が低すぎてお金が増えないため

大手銀行普通預金の金利は、0.001％ほど。超低金利です。

銀行口座に100万円預けていても、年間10円の利息がつくだけです。
通帳に数円から数十円の利息がついてはいませんか？

これでは、一向に資産は増えていきません。

ネット銀行では、0.1〜0.2％という金利を目にしますが、それでも年間1000〜2000円程度の利息です。
もちろん大手銀行普通預金に預けるよりは、手元に入ってくる金額が大きいので嬉しいですが、やはり資産が増えていくというには程遠い。

貯金をしていても、資産（お金）は増えていかないんですよね。

資産形成として株式投資を選んだ理由

そこで私は、資産を増やしていくために、2020年3月から株式投資を始めました。
資産形成として、株式投資を選んだ理由は、以下のとおりです。

株式は200年ちょっとで2800万倍に成長してきた実績がある
15年以上投資すれば損しない
弱き相場は平均11ヶ月、最長でも30ヶ月（3年以内）で終わる
1789年以降、株価が戻らなかったことはない
世界は今もなお良くなり続けている

以前このようなツイートをしました。
コロナの影響で、企業の赤字決算が発表される中、両学長のYouTube動画を見て引用させていただいたものです。

https://twitter.com/moneypresidentp/status/1289361041034338305

株式投資には、投資先の企業が倒産したり、株価が下がったり、配当金が減ったりというリスクが生じます。
資産額が減るリスクが常にあります。

一方で、株式を長期分散して保有することで、

インフレリスクに備えられ
数％のリターンを得られる

というメリットを享受する可能性もあります。

株式投資の目的

株式投資の目的は、ずばり

個人資産を増やし、会社に依存しない生活を手に入れること

です。

個人資産が増えることで、

配当金収入が得られる
無理に労働収入を増やす必要がなくなる
残業をしなくてよくなる
会社に割く時間が短くなる
自由な時間が増える
趣味や好きなことに時間を費やすことができる

という流れが理想です。

個人資産が増えれば、無理に会社に依存しなくても生活ができるようになります。
人生が豊かになりそうです。

株式投資の目標

明確な目標を設定するため、株式投資の目標金額を決めました。
具体的な数値を決めると、達成するためのやる気にもつながります。

株式投資の目標金額は

7500万円！！

です。

かなり大きな数値ですが、資産額7500万円を目標に資産をコツコツ増やしていこうと思います。

「7500万円の資産形成を目標にする理由」をブログ記事にしています。
詳しくは、こちらの記事を確認してみてください。

https://skilloveblog.com/target-7500manyen

株式投資の方法

株式投資の方法は、大きく３つ掲げています。
この方法を軸に、株式投資を行っているところです。
※今後資産の推移状況によって適宜変更していきます

長期投資でキャピタルゲインを得るため、つみたてNISAを活用し、米国株インデックスファンドを定期購入する
インカムゲインである配当金を得るため、基本は定期積立で、米国株ETFを購入する
インカムゲインである配当金を得るため、株価が下がったタイミングで、日本個別株を追加購入する

次に、上記3つの「投資方針」や「購入銘柄」、「購入銘柄の選び方」、「保有額や保有割合」を紹介します。

つみたてNISAを活用した米国株インデックスファンド

投資方針

「つみたてNISAを活用した米国株インデックスファンド」の投資方針は以下のとおりです。

長期投資
株価の上昇によるキャピタルゲインを狙う
つみたてNISAを満額活用（毎月33,333円を20年間）
定期購入
長期成長の期待が持てる米国株インデックスファンドへ投資（S＆P500、NYダウなど）

このような方針を軸に、米国株インデックスへの投資を進めていこうと考えています。

購入銘柄

購入銘柄は以下のとおりです。
※あくまで私個人のポートフォリオです。オススメしたり強制したりするものではありません。投資の際は投資先と投資金額を十分検討した上で無理のない投資をしてください。投資は自己責任でお願いします。

楽天・全米株式インデックス・ファンド（楽天VTI）

購入銘柄は、「楽天・全米株式インデックス・ファンド」のみです。

購入銘柄の選び方

米国株インデックス投資は、「楽天・全米株式インデックス・ファンド」のみを定期積立購入しています。
私が、「楽天・全米株式インデックス・ファンド」を選んだ理由は以下のとおりです。

投資先、投資方法が明確であること
長期的に成長が見込める米国株インデックスであること
資金力を持つ大手が運用していること
手数料が低いこと

投資先、投資方法が明確であること

「楽天・全米株式インデックス・ファンド」は、CRSP USトータル・マーケット・インデックスという米国株式市場の指数に連動した投資を目指しているインデックスファンドです。

CRSP USトータル・マーケット・インデックスとは、

米国株式市場の大型株から小型株までの約3500銘柄を網羅し、投資可能銘柄のほぼ100%をカバーした株価指数

のこと。

つまり、

米国株式市場を丸ごと購入するといったイメージです。

株主にとっては、アメリカ経済が良くなり、米国株が成長し続ければ、その恩恵を受けることができます。

「楽天・全米株式インデックス・ファンド」に投資するということは、アメリカ経済の成長に期待しているということですね。
私は、アメリカの成長に今後も期待しています。

長期的に成長が見込める米国株インデックスであること

私が購入している「楽天・全米株式インデックス・ファンド」が目指しているCRSP USトータル・マーケット・インデックスについて見ていきましょう。
過去のデータになりますが、傾向を把握することで、成長が見込めるのか否かという投資判断の材料になります。

こちらは、CRSP USトータル・マーケット・インデックスの株価です。
2011年からスタートしたCRSP USトータル・マーケット・インデックスは、株価の変動がありつつも長期的には右肩上がりであることがわかります。

アメリカ市場は今もなお成長し続けているんです。

資金力を持つ大手が運用していること

「楽天・全米株式インデックス・ファンド」は、バンガード社という運用会社が運用しています。

バンガード社は、2020年1月末時点で運用資産残高が約670兆円という巨大な資産運用会社です。
日本の資産運用会社の運用資産残高トップが日興アセットマネジメントで5兆3582億円（19/12/30時点）なので、この差は歴然です。

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO54686550S0A120C2000000/

次の項目につながることですが、運用資産残高が多ければ多いほど、手数料が下がるというメリットがあると考えていおり、資金力を持つ大手が運用しているかどうかを評価基準の一つにしています。

手数料が低いこと

「楽天・全米株式インデックス・ファンド」は、運用管理にかかる費用（手数料）が低いことが特徴です。

手数料は、年間0.162%（税込）です。

100万円運用していて、年間1620円
1000万円運用していて、年間1万6200円
1億円運用していて、年間16万2000円

手数料が、1〜3%といった投資信託ファンドもありますが、
仮に手数料が年間3%と仮定すると、

100万円運用していて、年間3万円
1000万円運用していて、年間30万円
1億円運用していて、年間300万円

となります。

手数料がどれだけの威力を発揮するかは、比較していただければ明らかだと思います。

米国株インデックスの保有状況

米国株インデックスの推移は以下のグラフのとおりです。
2020年3月に株式投資を始めてから、米国株インデックス投資をスタートさせるまで少し時間がかかりましたが、徐々に積立金額を増やしていくことができています。

今後も定期買い付けで買い増ししていき、資産額を増やしていきたいと思っています。

米国株インデックスの資産予測

楽天証券の「積立かんたんシミュレーション」を使って、5年後と15年後、30年後の資産予測をしてみました。

条件は、このとおり。

シミュレーションの条件

毎月の積立額：33,333円
運用利回り：5%
運用期間
パターン1：5年
パターン2：15年
パターン3：30年

パターン1：運用期間5年の場合

定期積立投資を5年間継続すると、
226万円　になっていることがわかりました。
投資元本は200万円で、運用益が26万円です。

パターン2：運用期間15年の場合

定期積立投資を15年間継続すると、
890万円　になっていることがわかりました。
投資元本は600万円で、運用益が290万円です。

パターン3：運用期間30年の場合

定期積立投資を30年間継続すると、
2,770万円　になっていることがわかりました。
投資元本は1,200万円で、運用益が1,570万円です。

つみたてNISA

つみたてNISAは、楽天証券で口座開設を行いました。

以前は、銀行窓口でつみたてNISA口座を開設しましたが、全くオススメできません。
オススメできない理由は以下の３つで、

手数料が高い
NISA口座で投資できる銘柄が限定される
ネット証券の方が便利

だからです。

ネット証券での開設は、早い・安い・銘柄も十分、と悪いところが見つかりません。
スマホ操作ができない人でない限り、証券口座の開設はネット証券が便利だと思います。

配当金を得るための米国株ETF

投資方針

「配当金を得るための米国株ETF」の投資方針は以下のとおりです。

長期投資
配当金によるインカムゲインを狙う
基本は定期購入
配当利回りが上がるタイミング（株価が下がったタイミング）で買い増し
分散されたETFへ投資

このような方針を軸に、米国株ETFへの投資を進めていこうと考えています。

購入銘柄

VYM（バンガード・米国高配当株式ETF）
SPYD（SPDR ポートフォリオS&P 500 高配当株式ETF）
HDV（iシェアーズ　コア米国高配当株 ETF）

購入銘柄は、上記の3銘柄です。

購入銘柄の選び方

米国株ETFは、「VYM」「SPYD」「HDV」を購入しています。
現在は、「VYM」と「SPYD」を主に買い増ししています。「HDV」の追加購入はしていません。

私が、「VYM」と「SPYD」を選んで購入している理由は以下のとおりです。

配当利回りが3%以上であること
幅広く分散投資されていること

配当利回りが3%以上であること

「VYM」「SPYD」の配当利回りをみていきましょう。

「VYM」の配当利回りを以下のグラフに示しました。
2010年からの推移になりますが、配当利回りは3%前後を変動していることがわかります。
配当利回りが3%を超えてきたら、買いと判断して買い増ししていこうと思っています。

次に、「SPYD」の配当利回りを以下のグラフに示しました。
「SPYD」は設定年が2015年であるため、2015年からの推移になりますが、配当利回りは4%以上を変動しています。
今後の減配リスクという懸念はありますが、引き続き定期的に買い増しをしていこうと思っています。

幅広く分散投資されていること

「VYM」は、428銘柄　[2020/06/30現在]
「SPYD」は、80銘柄

また、それぞれのセクター別構成比率と上位10銘柄は以下のとおりです。

VYMのセクター別構成比率と上位10銘柄（2020/6/30）

銘柄名	保有比率
Johnson & Johnson	3.85%
Procter & Gamble Co.	3.02%
JPMorgan Chase & Co.	2.96%
Intel Corp.	2.63%
Verizon Communications Inc.	2.37%
AT&T Inc.	2.24%
Cisco Systems Inc.	2.05%
Merck & Co. Inc.	2.03%
Exxon Mobil Corp.	1.96%
Bank of America Corp.	1.90%

（参考：バンガード・米国高配当株式ETF(VYM)）

SPYDのセクター別構成比率と上位10銘柄（2020/8/10）

銘柄名	保有比率
Ventas Inc.	1.43%
Leggett & Platt Incorporated	1.37%
CF Industries Holdings Inc.	1.37%
Xerox Holdings Corporation	1.37%
Hanesbrands Inc.	1.35%
Williams Companies Inc.	1.34%
Welltower Inc.	1.34%
PPL Corporation	1.34%
Healthpeak Properties Inc.	1.33%
Federal Realty Investment Trust	1.32%

（参考：SPDR®ポートフォリオS&P500®高配当株式ETF）

配当金を得るための日本個別株

投資方針

「配当金を得るための日本個別株」の投資方針は以下のとおりです。

長期投資
配当金によるインカムゲインを狙う
一度購入したらホールド（投資シナリオが変わった場合を除く）
基本は定期購入
配当利回りが上がるタイミング（株価が下がったタイミング）で買い増し
分散されたETFへ投資

このような方針を軸に、米国株ETFへの投資を進めていこうと考えています。

購入銘柄

(株)ＮＴＴドコモ
(株)アマダ
(株)インテージホールディングス
(株)センチュリー２１・ジャパン
(株)ブリヂストン
(株)三井住友フィナンシャルグループ
(株)三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ
(株)日本ケアサプライ
ＣＤＳ(株)
ＪＴ
ＫＤＤＩ(株)
コマツ
旭化成(株)
沖縄セルラー電話(株)
兼松エレクトロニクス(株)
三菱ＵＦＪリース(株)
三菱商事(株)
蔵王産業(株)
第一生命ホールディングス(株)
東京センチュリー(株)
東京海上ホールディングス(株)
日本エス・エイチ・エル(株)
日本電信電話(株)
武田薬品工業(株)

購入銘柄は、上記の24銘柄です。

購入銘柄の選び方

私が、日本個別株を購入する際に、購入を検討する条件としている内容が以下のとおりです。

配当利回りが3.75%以上であること（3.75%以上のタイミングで購入）
稼ぐ力があること（営業利益が増加傾向であること）
財務優良企業であること（1株当たりの純利益が増加傾向であること）
増配傾向であること（株主想いの優良企業であること）

日本個別株の保有状況

日本個別株の保有銘柄は以下のとおりです。
現在は、24銘柄に分散して投資しています。

しかし、米国株ETFに比べると、まだまだ分散が甘いのが現状です。
このため、今後は保有銘柄数を増やしていく予定にしています。

No	保有銘柄	取得価額	配当金構成比
1	(株)ＮＴＴドコモ	11,638円	3.71%
2	(株)アマダ	3,888円	0.93%
3	(株)インテージホールディングス	9,460円	2.55%
4	(株)センチュリー２１・ジャパン	14,168円	4.25%
5	(株)ブリヂストン	6,502円	2.48%
6	(株)三井住友フィナンシャルグループ	17,125円	7.35%
7	(株)三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ	5,028円	2.32%
8	(株)日本ケアサプライ	14,355円	3.91%
9	ＣＤＳ(株)	13,520円	4.68%
10	ＪＴ	26,187円	14.29%
11	ＫＤＤＩ(株)	9,261円	2.78%
12	コマツ	4,056円	1.70%
13	旭化成(株)	17,968円	5.26%
14	沖縄セルラー電話(株)	7,800円	2.38%
15	兼松エレクトロニクス(株)	9,735円	3.02%
16	三菱ＵＦＪリース(株)	16,748円	5.41%
17	三菱商事(株)	16,041円	6.22%
18	蔵王産業(株)	20,673円	7.08%
19	第一生命ホールディングス(株)	17,437円	6.23%
20	東京センチュリー(株)	6,810円	2.10%
21	東京海上ホールディングス(株)	4,501円	1.55%
22	日本エス・エイチ・エル(株)	14,553円	3.90%
23	日本電信電話(株)	9,876円	3.09%
24	武田薬品工業(株)	7,998円	2.78%
	総計	285,327円	100.00%

日本個別株の配当金

配当金は以下のとおりとなっています。
予想も含まれているため参考までにご確認ください。

No	保有銘柄	配当金
1	(株)ＮＴＴドコモ	125円
2	(株)アマダ	30円
3	(株)インテージホールディングス	24円
4	(株)センチュリー２１・ジャパン	50円
5	(株)ブリヂストン	160円
6	(株)三井住友フィナンシャルグループ	190円
7	(株)三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ	25円
8	(株)日本ケアサプライ	46円
9	ＣＤＳ(株)	55円
10	ＪＴ	154円
11	ＫＤＤＩ(株)	120円
12	コマツ	36円
13	旭化成(株)	34円
14	沖縄セルラー電話(株)	154円
15	兼松エレクトロニクス(株)	130円
16	三菱ＵＦＪリース(株)	25円
17	三菱商事(株)	134円
18	蔵王産業(株)	61円
19	第一生命ホールディングス(株)	62円
20	東京センチュリー(株)	136円
21	東京海上ホールディングス(株)	200円
22	日本エス・エイチ・エル(株)	72円
23	日本電信電話(株)	100円
24	武田薬品工業(株)	180円